産業医面談のメリット・デメリットとは？ストレスチェックの高ストレス者への対応を解説

(最終更新日)2024年2月15日

執筆者

マエリン

看護師ライターとして活動しています。

総合病院で消化器外科、消化器内科、ICUを経験し、看護師歴7年です。手術や内視鏡手術を行う患者さんに接する機会が多く、術前術後の看護、日常生活のサポート、患者さんやご家族の心のケアなどを行なってきました。

結婚を機に病院を退職し、現在は二児の母です。子育てをしながら医療にも携わっていきたいと看護師ライターを始めて、もうすぐ5年になります。これまで学んできた「患者さんの気持ちに寄り添うことの大切さ」をライティングにも活かせるように精進する毎日です。

読んでいる人が飽きることなく最後まで読める文章づくりを目指し、「読んでよかった」と思っていただけるようなライティングを心がけています。

患者さんの些細な変化に気付くため五感を駆使していたので、おでこや首に触れてその人の体温を当てるのが得意です。

監修者

サンチエ編集部

働く人の心身の健康管理をサポートする専門家です。従業員の皆さんと産業保健業務や面談対応から健康経営優良法人の取得などのサービスを通じて、さまざまな企業課題に向き合っています。私たちは、企業経営者・人事労務の負荷軽減と従業員の健康を実現するとともに、従業員に対する心身のケア実現を通じ、QOL向上と健康な労働力人口の増加への貢献を目指しています。

【産業医面談でお困りなら】リモート産業保健・月額3万円～
産業医訪問・オンライン面談、ストレス予防から
休職・復職者のアフターフォローまで対応

リモート産業保健のサービス
資料をダウンロードする

ストレスチェックにおける高ストレス者の判断基準とは？

ストレスチェックの設問は、仕事のストレス要因・心身のストレス反応・周囲のサポートの3つの領域にわかれています。それらを数値化して、点数に応じて高ストレス者を選定します。

厚生労働省によると、高ストレス者の選定基準は以下の（1）と（2）のいずれかを満たすものとしています。

「心身のストレス反応」の評価点数の合計が高い者
「心身のストレス反応」の評価点数の合計が一定以上の者であり、かつ、「仕事のストレス要因」および「周囲のサポート」の評価点数の合計が著しく低い者

出典：労働安全衛生法に基づくストレスチェック制度実施マニュアル｜厚生労働省

高ストレス者の判断方法には、「合計点数を使う方法」または「素点換算表を使う方法」があります。「合計点数を使う方法」は、労働者が回答した調査票をもとに合計得点を出し、高ストレス者の基準に照らし合わせる方法です。

一方、「素点換算表を使う方法」は厚生労働省が公開している素点換算表の計算欄にしたがって計算し、尺度ごとに評価点を出した数値を高ストレス者の基準に照らし合わせる方法です。

引用：労働安全衛生法に基づくストレスチェック制度実施マニュアル｜厚生労働省

具体的な算出方法は厚生労働省の「数値基準に基づいて高ストレス者を選定する方法」をご確認ください。なお、独自の質問票を使用する場合も、判定基準を参考に各企業で適切な基準を設ける必要があります。

【あわせて読みたい関連記事】

ストレスチェックの高ストレス者は放置NG！判定基準や今後の対策を解説

ストレスチェックで高ストレス者になった労働者がすべきこと

ストレスチェックの結果、高ストレス者と判定され面接指導を受ける必要があると認められた場合は、できるだけ申し出を行ない、医師による面接指導を受けることが望ましいとされています。

医師による面接指導は、心身の状況および勤務状況などを確認してメンタルヘルス不調のリスクを評価し、必要に応じて助言や指導、事業者による適切な措置を進めるためのものです。ご自身の健康を守るためにも、面接指導をお受けになることをおすすめします。

ストレスチェックの高ストレス者に対する企業の対応

高ストレス者からの面接指導の申し出があった場合、事業者は面接指導を実施しなければいけないと義務付けられています。

しかし、面接指導の申し出は義務ではないため、高ストレス者が周りに知られるのが怖いといった理由で申し出をしない場合もあります。そのため、ストレスチェック結果で高ストレス者と判定された労働者が、安心して面接指導を受けてもらえるような配慮が必要です。

具体的な対応策としては、ストレスチェックの実施目的と、その結果によって不利益に取り扱われることがない旨を労働者全体に周知します。そして、すぐ面接指導の申し出ができるよう、ストレスチェック結果と一緒に面接指導の案内を同封し、労働者が安心して申し出られる環境を提供しましょう。

ただし、面接指導が必要であっても、忙しかったり面倒くさがったりして、面接指導の申し出をしない労働者も珍しくありません。そのようなときは、実施者または実施事務従事者が申し出の勧奨をすることも方法の一つです。

また、ストレスチェックを外部委託している場合、面接指導の勧奨も外部機関の実施者に依頼しましょう。

ストレスチェックから職場のヘルスケアを始めませんか？

労働者のストレス状態を把握することは、企業の経営にもかかわる重要な要素です。精神障害による労災請求件数は年々増加傾向にあり、自殺の動機には「健康問題」や「勤務問題」も含まれています。

参考：
令和元年度過労死等の労災補償状況「精神障害の労災補償状況」｜厚生労働省
 令和元年版自殺対策白書「原因・動機別の自殺者数の推移」｜厚生労働省

「ストレスチェックのやり方がわからない」「ストレスチェックを実施しているが、適切な対応ができていない」という場合には、ストレスチェック代行サービスを活用しましょう。

リモート産業保健は、産業保健に関する業務を一括支援するサービスを提供しています。契約企業には、Web版ストレスチェックを無料でご提供します。また、最短10分でストレスチェックの実施が可能で、その後に面談を申し込めば産業看護職によるフォローなどを受けられます。

職場のメンタルヘルスケアを始めようと検討されている方は、ぜひ「リモート産業保健」のサポート内容をチェックしてみてください。

リモート産業保健のストレスチェック代行サービス
 リモート産業保健のサービス詳細

ストレスチェックの高ストレス者への面接指導について

では、ストレスチェックの高ストレス者への面接指導は、どのように行なえばいいのでしょうか？おもな流れについては、以下を参考にしてください。
　
1.労働者本人から面接指導の申し出があった場合、「1ヵ月以内」に医師による面接指導を行なう

2.面接指導前に、産業医が事業者（人事・労務担当者）と労働者本人から情報収集をする
・対象となる労働者の氏名、性別、年齢、所属する事業場名、部署、役職など
・ストレスチェックの結果（個人のストレスプロフィールなど）
・ストレスチェックを実施する直前 1 ヵ月間の、労働時間（時間外・休日労働時間を含む）、労働日数、業務内容（特に責任の重さなどを含む）など
・定期健康診断やその他の健康診断の結果
・ストレスチェックの実施時期が繁忙期または比較的閑散期であったかどうかの情報
・職場巡視における職場環境の状況に関する情報

3.面接指導実施後、1ヵ月以内に面接指導をした医師から意見聴取を行なう　
事業者は面接指導後のおおむね「1ヵ月以内」に、面接指導実施者の就業上の措置に関する意見を産業医から聴取します。この意見の聴取は、面接指導を行なった医師から面接指導結果の報告を受けるのに併せて行なうことが適当です。

4.必要な措置を実施する
事業者は医師からの意見を勘案し、必要に応じて、労働時間の短縮などの措置を講じなければなりません。

面接指導の実施者

面接指導を実施する医師は、事業場で契約している産業医、または事業場において産業保健活動に従事している医師が推奨されています。スポットで面接指導の実施だけを外部の医師に委託する場合も、産業医資格を保有している医師に委託することが望ましいでしょう。

なお、面接指導は精神疾患の診断や治療を行なうものではないため、必ずしも精神科医や心療内科医が実施する必要はありません。しかし、労働者の状況によっては、専門医療機関への受診勧奨の要否も判断する必要があるため、メンタルヘルスに関する知識や技術を持っている医師と契約するのがよいでしょう。

必要な措置の実施とは

面接指導をしたあとの医師からの意見聴取は、1ヵ月以内に行ないましょう。ただし、労働者本人としっかりと話し合い、了解を得ることが大切です。さらに、必要な措置を実施することで、労働者が不利益を被らないよう配慮することも忘れてはいけません。

労働者の許可を得てから、必要に応じて労働者の上司や人事なども交えて話すことも、方法の一つです。

【関連おすすめお役立ち資料】

【無料】産業医面談ガイドブック

産業医面談とはなにか？産業医面談のメリットから産業医と何を話すのか、従業員から休職・復職の申出があった場合の対応、産業医面談の意見書作成、オンラインでの実施方法など最新の状況までを一つのお役立ち資料にまとめて解説。今すぐチェック

ストレスチェックの高ストレス者への産業医面談のメリット・デメリット

ストレスチェックを有効に活用できれば、自身や事業場の労働者のストレスの程度を知ることができます。しかし、そのあとの高ストレス者への産業医面談には、どのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか？

ここでは、メリットとデメリットのそれぞれを解説します。

産業医面談のメリット

産業医面談のメリットは、メンタルヘルス不調を未然に防ぐとともに、その悪化を防げることです。労働者の悩みによって対応は異なりますが、不当な扱いを受けている、長時間勤務がつらいなど、職場環境の改善が必要な場合に産業医からのアドバイスは役に立ちます。

また、休職したいと訴える労働者に対し、産業医との面談を通じて意見を聴取することで、離職率の増加に歯止めをかけることもできます。業務の負担を軽減したり、休職を提案したりするなどの措置を講じることで、離職による急な人材損失を防げるでしょう。

産業医面談のデメリット

産業医面談のデメリットは、時間や回数に制限があることです。あらかじめ何を話すかを面談の前に考えておいても、限られた時間では思いのすべてを伝えられず、問題の核心に迫れないこともあるでしょう。

また、産業医面談をすすめても、「意味のない面談だから」と拒否されるケースもあります。一般的に産業医面談の多くが予約制で、予約をするには企業の窓口を通す必要がある点をデメリットと感じる労働者もいるでしょう。さらに匿名ではないため、会社に不利益な嘘を付いていると思われないか、クビにされるのではないかという不安から、産業医面談に消極的な労働者もいます。