メンタルヘルスケアとは？基本となる4つのケアと3つの予防策を紹介

企業経営において、取り組むべき課題はさまざまですが、適切にメンタルヘルスケアを行なうことで、変化の激しい現代社会に対応できる強い企業を作ることが期待できます。

そこで今回は、企業がメンタルヘルスケアに注力すべき理由や具体的な進め方について解説します。上記の疑問を解決できるメンタルヘルスケアの基本情報はもちろん、企業外の資源についても紹介していますので、ぜひ最後までご覧ください。

メンタルヘルスケアの意義と必要性

人生において、ときにはストレスを受けることも起こるでしょう。そこで必要とされるのが「メンタルヘルスケア」です。まずは、メンタルヘルスケアの意義や必要性について解説します。

そもそもメンタルヘルスケアとは？

世界保健機関（WHO）は、メンタルヘルスを「すべての個人が自らの可能性を認識し、生命の通常のストレスに対処し、生産的かつ効果的に働き、コミュニティに貢献することができる健全な状態」と定義しています。

簡単にいうと、メンタルヘルスは心の健康状態を意味する言葉で、「メンタルヘルスケア」とは、心の健康状態を整えるための仕組みや対処方法のことです。

心が落ち着いている、気持ちが明るい、やる気に満ちあふれているなどの気持ちは、「心が健康な状態」といえます。しかし、ときには強いストレスを感じて落ち込んだり、意欲が低下したりすることもあるでしょう。

心の変化に気付き、その都度ケアができれば問題ありませんが、心の不調が長く続くと体への悪影響が生じ、うつ病や適応障害などの精神疾患の発症につながりかねません。

メンタルヘルスケア自体は企業に課せられた義務ではありません。しかし、企業には「安全配慮義務」が課せられているため、労働者が健康かつ安全に働けるよう措置を講ずる必要があり、メンタルヘルスケアもその一つに含まれます。

企業が健全な運営をするために、メンタルヘルスケアは不可欠といえます。

労働者のメンタルヘルスは、企業の業績や生産性を左右する

労働者の心の健康状態は、仕事のパフォーマンスに影響します。例えば、気持ちが落ち込んでいると仕事に集中できず、業務の質が落ちたり、誤って怪我をしたりするかもしれません。

一方で、やる気に満ちあふれていると集中力が向上し、質の良い業務を安全かつスピーディーに行なうことが期待できます。つまり、企業の業績安定や生産性向上、安全な業務遂行のためには、労働者の心の健康状態を良好に保つ必要があるのです。

現代社会で働く労働者は、常にストレスと隣り合わせの状態といえます。実際、厚生労働省による令和3年の調査で、「現在の仕事や職業生活に関することで、強い不安やストレスとなっていると感じる事柄がある」と答えた労働者の割合は53.3％でした。

強いストレスは心身の疾患発症の要因となるため、休職率・離職率が高まるリスクにもつながりかねません。そして、休職・離職する労働者が増えるほど、残った労働者への負担が大きくなり、さらに休職者・離職者が増えるという悪循環に陥るおそれもあります。

このような観点から、メンタルヘルスケアは個人任せではなく、企業全体で取り組むべきであると事業者が認識することが大切です。

参考：令和３年「労働安全衛生調査（実態調査）」の概況｜厚生労働省

メンタルヘルスケアの基本となる4つのケア

労働者のメンタルヘルスケアは、以下の4つのケア方法を継続的かつ計画的に行なうことが基本とされています。

セルフケア

労働者が自ら取り組むケア方法です。ストレスやメンタルヘルスに関する正しい知識や理解を深めることで、自身のストレスに気付き、適切に対処することがセルフケアです。なお、セルフケアの対象には管理監督者も含まれます。

ラインケア

管理監督者（上司）が取り組むケア方法です。労働者にとって身近な存在である管理監督者が、職場環境の改善や労働者からの相談対応、職場復帰の支援などを行なうことがラインケアです。

事業場内産業保健スタッフによるケア

事業場内の産業医や衛生管理者、保健師、心理カウンセラー、メンタルヘルスカウンセラーなどが、労働者や管理監督者に対してサポートやアドバイスを行なうことです。セルフケアやラインケアを効果的に実施できる企画の立案、個人の健康情報の取り扱いなど、心の健康づくりのための中心的役割を担います。

事業場外資源によるケア

事業場外の機関・専門家によるサポートのことです。事業場外資源としては、病院や産業保健総合支援センター、EAPなどが挙げられます。情報提供や職場復帰における支援を受けたり、アドバイザーとしてサポート依頼をしたりするなど、専門家の力を活用します。

参考：労働者の心の健康の保持増進のための指針｜厚生労働省

メンタルヘルスケアの進め方【全4ステップ】

前項のメンタルヘルスケアの4つのケアを適切に実施するためには、労働者、管理監督者、産業医・衛生管理者などの事業場内産業保健スタッフ、事業場外の専門家・機関が相互に連携して、下記4ステップに取り組むことが重要です。

（1）メンタルヘルスケア関連の教育研修・情報提供
（2）職場環境の把握・改善
（3）メンタルヘルス不調の気付き・対応
（4）職場復帰支援

なお、下記の内容は厚生労働省「職場における心の健康づくり」を参考に作成しています。

【STEP1】メンタルヘルスケア関連の教育研修・情報提供

事業者はすべての労働者に対して、メンタルヘルスケア関連の基礎知識やセルフケアの重要性、ストレスへの対処法など、必要な知識を得るための教育研修・情報提供を行ないます。

「管理監督者向け」「産業保健スタッフ向け」など、立場や職務に合わせて教育研修・情報提供を行なうのが望ましいでしょう。教育研修や情報提供をスムーズに行なえるよう、教育研修の担当者を選任し、事業場外資源の研修などを通して育成することも効果的です。

厚生労働省の「こころの耳」では、社内で実施するメンタルヘルス研修に活用できるコンテンツが紹介されています。セルフケアやラインケアなど、目的別のe-ラーニングが用意されているので、こちらも活用しましょう。

【STEP2】職場環境の把握・改善

職場環境の把握や改善を行なう際には、衛生委員会などで計画や方法の立案・協議をしたうえで、具体的な取り組みを進めましょう。

労働者の心の健康に影響を与える原因は、作業レイアウトや作業量、労働時間、空調、照明などさまざまです。そのため、管理監督者による現場の観察や、産業保健スタッフによるヒアリング・職場巡視などを通して、ストレスを感じる要因を具体的に把握することが重要です。

また、ストレスチェックの集団分析などをもとに、職場環境を数値的に評価し、課題や改善策を見つけていくことも有効です。職場環境は、事業場、部署、チームなどの枠組みごとに異なるため、自社の従業員に合わせた把握・改善を行ないましょう。

【STEP3】メンタルヘルス不調の気付き・対応

メンタルヘルス不調にならないような予防策が重要ですが、メンタルヘルス不調者が発生した場合の速やかな対応も同様に重要です。

そのような対応で大きな役割を果たすのが「ラインケア」です。ラインケアの中心を担う管理監督者には、メンタルヘルス不調による休職・離職を未然に防止するため、「いつもと違う」、部下のちょっとした変化に気付くことが求められます。

具体的には、遅刻や早退が増える、表情に活気がない、いつもはしないミスをする、などの変化が挙げられます。

メンタルヘルス不調は、自身では気付かないケースも少なくありません。そのため、職場での身近な存在である管理監督者がいち早く変化に気付き、直接話を聞いたり、産業医や事業場外資源への相談を促したりすることが大切です。

【STEP4】職場復帰支援

休職後に復職した労働者が、さまざまな事情から再休職に至るケースがあります。それを防止し、休職者がスムーズに職場復帰して働き続けられるよう、事業者は「職場復帰支援プログラム」を策定しましょう。

職場復帰支援は休職開始時から始まります。休職に至った原因や、復職後の働き方・就労環境などにどの程度の配慮が必要かなどについて、主治医や産業医、管理監督者などから意見を聴き取り、休職者一人ひとりに合わせたプログラムを作成します。

プログラムの作成方法がわからないときや作成時間を短縮したいときは、ひな形を参考にすると漏れなく作成できて安心です。

より詳しく職場復帰支援プログラムの作成方法を知りたい方は、下記の関連記事をご覧ください。

深刻なメンタルヘルス不調を回避する方法

職場におけるメンタルヘルス不調を回避するためには、対象者に合わせた「3つの段階」で対応する必要があります。本章で紹介する予防策はメンタルヘルスケアの基本となるため、事業者や企業担当者の方は必ず押さえておきましょう。

【一次予防】メンタルヘルスの不調を未然に防ぐ

一次予防とは、メンタルヘルス不調者の発生を未然に予防することです。対象者は「心身の不調が見られない労働者」で、メンタルヘルス不調の原因の排除やリスクの低減を図ります。

具体的には、セルフケアやストレスマネジメントに関する研修を行なう、ストレスチェックを導入して自身のストレスに気付く機会を設ける、労働時間や業務負担などの就労環境を適切に整備するなどが挙げられます。

職場環境の整備や労働者の意識付けなどを行なうことで、働き方だけではなく生活習慣も整うようになり、メンタルヘルス不調者が発生しづらくなることが期待できます。

【二次予防】メンタルヘルスの不調を早期に発見する

二次予防とは、メンタルヘルス不調者を早めに発見し、適切な措置を行なうことです。対象者は「メンタルヘルス不調の症状が現れている労働者」で、症状が悪化しないよう、速やかに対処する必要があります。

具体的には、産業医面談による状態の確認や就業制限、事業場内外における相談窓口の設置、および相談窓口の周知などが挙げられます。

二次予防は不調者が発生している段階で行なうため、産業医などの事業場内産業保健スタッフや事業場外の専門家と、より連携して取り組む必要があります。

【三次予防】職場復帰を支援する体制の充実

三次予防とは、メンタルヘルス不調となった労働者の職場復帰支援を行ないながら、再発・再燃を予防することです。対象者は「メンタルヘルス不調を発症して治療や休職をした労働者」で、職場復帰支援プログラムをもとにフォローを行ないます。

三次予防で最も重要なのは、症状の再発を防ぎ、健康状態を維持することです。休職をした労働者本人が焦って復帰しようとするケースもありますが、実際は就労できるほど回復していない可能性もあるため、無理はさせないようにしましょう。

本人の意欲を尊重しながらも、主治医や産業医への意見聴取を行ない、医学的に就労可能なのか、どの程度の就労であれば復帰できるのかを慎重に検討する必要があります。

十分に話し合った内容を職場復帰支援プログラムとして策定し、復職者が働きやすい体制を整え、再発防止を図ることが三次予防となります。

労働者のメンタルヘルスケアには、社外の支援も活用する

メンタルヘルス不調を抱える方のなかには、「会社の人には何となく相談しづらい」「会社で相談すると社内に噂が広まるのではないか」といった不安から、一人で悩みを抱え込んでしまう方もいるでしょう。

そのため、労働者のメンタルヘルスケアに取り組む際には、社外の支援も活用して、相談しやすい環境整備を行なうことが大切です。そこで本章では、社外の支援について解説します。

産業保健総合支援センター

産業保健総合支援センター（さんぽセンター）は、独立行政法人労働者健康福祉機構が運営しており、全国47ヵ所に設置されています。

産業保健に関する窓口相談、研修、情報提供、広報・啓発、調査研究、地域窓口の運営などの支援を行なっており、それらの費用は原則無料です。

また、事業者を対象とした産業保健の課題と対策などに関するセミナーや、労働者を対象とした啓発セミナーなども開催しており、産業保健を行なう企業や担当者の方、労働者を支援しています。

なお、地域窓口（地域産業保健センター）では、小規模事業場の事業者や労働者に対して、健康診断の事後対応や医師による面接指導など、労働安全衛生法で規定された産業保健サービスを提供しています。こちらも、費用は原則無料です。

各都道府県に置かれている産業保健総合支援センター（さんぽセンター）は、こちらから確認できます。

家族の協力

労働者のメンタルヘルスが不調であるとき、速やかに回復するためには家族の協力が必要不可欠です。ただし、家族の負担が大きくなりすぎて共倒れになったり、家族からのプレッシャーで回復が遅れたりするケースもあるため、慎重に対応する必要があります。

家族も本人同様、不安や心配があるかもしれません。本人だけではなく、労働者の家族からの相談にも対応できる相談窓口を設置しておきましょう。

また、家族側のメンタルヘルスに関する知識や理解を深めることも大切です。社内報や広報誌などを通じて、メンタルヘルスに関する情報を提供するとよいでしょう。

産業医紹介サービスの利用

労働者のメンタルヘルスケアにおいては、「産業医」が中心的な役割を担います。産業医は医師免許と産業医資格を持つ産業保健のスペシャリストであり、医学的視点から労働者の健康管理や職場環境改善について意見・助言を行ないます。

そのため、メンタルヘルスケアを行なうにあたって、産業医との連携は欠かせません。

しかし、厚生労働省のデータによると産業医の総数は全国で約10万人程度であり、臨床医をしている産業医も多いため、企業のニーズと相性の良い産業医を自力で探すのは容易なことではありません。

参考：医師会が関わる産業保健の現状｜厚生労働省

産業医の選任でお困りの場合は、リモート産業保健の産業医紹介サービスの活用がおすすめです。業界最安値水準の月額3万円からで、相性の良い産業医とマッチングができ、連携して効果的なメンタルヘルスケアに取り組むことができるでしょう。

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労働者のメンタルヘルスケアは、企業の発展に不可欠

労働者のメンタルヘルスケアには、企業にとって以下のようなメリットがあります。

労働者一人ひとりの生産性の向上が、企業の業績安定につながる
労働者の業務中の集中力が上がり、事故やトラブルのリスクを抑制できる
メンタルヘルス不調による労災請求・民事訴訟を回避できる
離職率の低下および定着率の向上が期待できる
社内外からの企業イメージの向上により、採用強化を図れる
医療費を削減できる

企業がメンタルヘルスケアに積極的に取り組むことで、企業の大切な資産である労働者の健康を守ることができ、組織全体の活性化や発展が期待できます。

なお、自社のみでメンタルヘルスケアに取り組むことが難しい場合は、外部機関を上手に活用するのがおすすめです。