エンゲージメントとは？ビジネスの必要性と従業員エンゲージメントを向上させる方法

エンゲージメントとは？

エンゲージメントは、ビジネスに限らず、さまざまな分野で使われる言葉です。

エンゲージメントには「約束」や「契約」といった意味があり、深いつながりや関係性を示す言葉として用いられます。使用する場面によっては、「婚約」や「協約」といった意味合いで使われることもあります。

ビジネス分野におけるエンゲージメントとは、一般的に「従業員と企業の関係性」や「顧客と企業の関係性」の強さを表す言葉です。

従業員と企業の関係性を表す場合であれば、企業に対する従業員の愛着心や思い入れが強いほど、エンゲージメントが高いといえます。

ビジネスにおける2つのエンゲージメント

企業活動におけるエンゲージメントには、「従業員エンゲージメント」と「顧客エンゲージメント」の2種類があります。

人事領域におけるエンゲージメント

人事領域におけるエンゲージメントは「従業員エンゲージメント」と呼ばれ、従業員の所属組織に対する愛着心、仕事への情熱や誇りなどを意味します。

従業員エンゲージメントが高い企業は、従業員と企業がともに成長したり、貢献しあえたりする関係性が築けているといえます。

また、「仕事にやりがいを感じる」「企業のビジョンに共感できる」といった従業員エンゲージメントの高い状態を保てれば、従業員の業務生産性を向上させたり、離職率を低下させたりすることも可能です。

企業経営にもかかわる従業員エンゲージメントは、企業側の取り組み次第で高めることができるため、多くの企業がビジネスにおける指標として注目しています。

マーケティング領域におけるエンゲージメント

一方で、企業と顧客の結びつきの強さを示す「顧客エンゲージメント」は、マーケティング領域で活用されます。

顧客が企業に対してポジティブなイメージをもち、継続的に商品やサービスを購入している場合は、顧客エンゲージメントが高いといえるでしょう。

また、商品やサービスの購入以外の形で、顧客エンゲージメントが示されることもあります。代表的なものが企業SNSへの「いいね」やシェア、商品やサービスに関する口コミの発信などで、広告にはない双方向の関係性があるのが特徴です。

顧客エンゲージメントは、新規顧客の獲得だけではなく、製品の開発や改良にも活かせるため、企業の売上アップにつながる重要な指標といえます。

ビジネスにおけるエンゲージメントの重要性

従業員エンゲージメントが注目されるようになった背景には、日本企業における深刻な人手不足があります。

近年の日本では、年功序列制や終身雇用制をとる企業が減少しています。そのため、働く側の「同じ会社で働き続けよう」とする意識は次第に薄れていき、転職も珍しいことではなくなりました。

さらに、少子高齢化や団塊世代の一斉退職も重なって、多くの企業で働き手の確保が大きな課題となっています。しかし、ただ募集するだけでは、なかなか人は集まりません。

近年は働き方に対する価値観が多様化しており、給与や役職だけではなく、働きがいや自己成長も重視される傾向にあるからです。

人材の確保と定着のためには、企業のほうから積極的に従業員との関係性を深めるように努め、従業員エンゲージメントを向上させていくことが必要不可欠だといえるでしょう。

一方で、顧客エンゲージメントの重要性が高まっている理由には、市場競争の激化が関係しています。

市場に多くの商品やサービスがあふれている現代では、性能や価格だけでは差別化が図りにくい状況です。加えて、インターネットやSNSの普及により、マス広告よりも顧客の口コミのほうが、影響力が強くなっています。

そのため、競合他社との差別化には、顧客エンゲージメントを高めて自社の商品やサービスへの支持を集める必要があるのです。

エンゲージメントの「高い」「低い」はどう決まる？

エンゲージメントの「高い」「低い」は、個人の勘や経験則で判断するのではなく、データに基づいて確認するのが基本です。エンゲージメントの高低を調査する方法の一つに、「エンゲージメントサーベイ」があります。

エンゲージメントサーベイとは、従業員エンゲージメントを可視化するための調査（サーベイ）で、さまざまな企業で導入されています。組織に対する満足度を調べる「従業員満足度調査」とは異なり、組織に対する貢献意欲や、仕事による心理的な充実度を調べられるのが特徴です。

エンゲージメントサーベイの実施方法としては、アンケートに回答してもらうのが一般的です。このとき、自社で質問票を作成することもできますが、通常業務と並行して準備するのが難しい場合は、外部サービスを利用するのがよいでしょう。

調査項目は企業によって異なりますが、「会社で働くことに誇りをもっているか？」「信頼できる上司はいるか？」「業務を通じて自己の成長を実感できているか？」といった、従業員エンゲージメントの根幹にかかわることは確実に質問する必要があります。

エンゲージメントサーベイの実施により、組織の現状や課題が明確になり、どの課題に優先的に取り組むべきかを把握しやすくなるのです。

エンゲージメントと類似概念の違い

エンゲージメントと混同しやすい言葉に、「従業員満足度」「ロイヤリティ」「モチベーション」があります。

従業員満足度との違い

従業員満足度は、組織や仕事に対して、従業員がどの程度満足しているのかを示す指標です。具体的には、給与や福利厚生といった待遇面、業務内容、職場の人間関係などに対する満足度を表します。

従業員満足度が企業に対する従業員の評価である一方、エンゲージメントは企業と従業員の双方向的な関係性を表している点が異なります。

ロイヤリティとの違い

ロイヤリティとは「忠実」や「誠実」を表す言葉で、ビジネスシーンでは企業に対する従業員の忠誠心を意味します。

企業と従業員の双方向的な関係性を示すエンゲージメントとは異なり、企業と従業員の間に上下関係がある表現です。

モチベーションとの違い

モチベーションは「やる気」「原動力」を意味する言葉で、行動を起こすための「動機付け」とも呼ばれます。

ビジネス分野で使われるときには、「組織内での仕事への意欲」を意味することが多く、エンゲージメントが意味する「企業への愛着や思い入れ」とは異なります。

いずれもビジネス分野ではよく用いられるため、言葉の意味やエンゲージメントとの違いについてしっかりと理解しておきましょう。

従業員エンゲージメントを高めることで得られる効果と影響

従業員エンゲージメントを高めることは、企業と従業員の双方にさまざまなメリットをもたらします。ここからは、従業員エンゲージメントを向上させる効果や、企業への影響について説明します。

モチベーションの向上

従業員エンゲージメントが向上すると、自分の仕事に魅力を感じられるようになり、自然と仕事へのモチベーションが高まることも期待できます。

企業の理念やビジョンに共感しているエンゲージメントの高い従業員は、日々の自分の働きが企業の役に立っていることを実感しやすく、仕事へのモチベーションが向上しやすいのです。

また、企業との間に信頼関係が構築されている従業員は、企業からの期待に応えようと新たなチャレンジをするなど、自ら努力し続けるようになります。たとえ失敗したとしても、企業との信頼関係があれば、諦めることなく次の機会へチャレンジする精神が養われるでしょう。

定着率の向上

従業員エンゲージメントが高まると、「この会社で働き続けたい」という意識が従業員のなかで強くなるため、定着率がアップします。

企業との結びつきが強化されれば、給与や福利厚生といった待遇面への不満を理由に、従業員が転職してしまうリスクを抑えられるでしょう。離職率が低下すれば、モチベーションの高い従業員が流出しにくくなり、優秀な人材を確保し続けることができるのです。

また、従業員エンゲージメントが高ければ、「アルムナイ制度」を活用できるかもしれません。アルムナイ制度とは退職者を再び雇用する制度のことで、「元社員を雇用するため即戦力になる」「採用や教育にかかるコストを削減できる」といったメリットがあります。

従業員エンゲージメントの高い企業は退職者との友好な関係を築きやすいため、再雇用という手段を取りやすくなるのです。

業績や生産性の向上

従業員エンゲージメントの向上は、生産性の向上や業績アップにつながります。

従業員の企業への愛着や思い入れが強いほど、業績向上に向けて積極的に仕事へ取り組むようになるため、全体のパフォーマンスは向上します。

また、モチベーションの高い従業員が長く働くことで、周囲の従業員にも良い影響を与え、組織全体の生産性向上も期待できるでしょう。

経済産業省が公開している資料によれば、従業員エンゲージメントの高い企業は、低い企業と比べて、生産性や売上といった業績指標が高いことがわかっています。さらに、商品やサービスにおける品質上の欠陥が少ない傾向にあるため、企業競争力も高いといえます。

従業員エンゲージメント向上に必要な取り組み

では、従業員エンゲージメントを高めるために、企業はどのようなことに取り組めばよいのでしょうか。ここでは、従業員エンゲージメント向上につながる4つの方法について紹介します。

企業理念やビジョンを明確にする

従業員エンゲージメントを向上させるには、企業の理念やビジョンを明確にして社内に浸透させ、「従業員の行動が企業理念やビジョンの一部である」と伝えることが重要です。

理念やビジョンに共感できれば、組織への関与度が向上するだけではなく、企業の発展に貢献しようと自分自身の成長を目指すようにもなります。

企業と従業員がともに成長できるような理念やビジョンを掲げるとともに、達成のために取り組むべき業務について、従業員が理解できるように説明しましょう。

公平性のある人事評価制度を導入する

正当な評価が受けられないと、従業員のモチベーションは低下し、エンゲージメントを高めることが難しくなります。

最終的な成果だけではなく、成果までのプロセスを評価したり、本人のスキルの向上を認めたりすることを心がけましょう。

また、評価に基づく適正な報酬を与えるだけでなく、表彰制度を導入するなどして、貢献度を目に見える形で示すのも一つの方法です。

「従業員の努力を賞賛する」「何がどのように良かったのか、小まめにフィードバックする」といった取り組みによって、日々の働きが正当に評価されていると、従業員が納得できることが大切です。

コミュニケーションを活性化する

コミュニケーションを活性化させることも、従業員エンゲージメントの向上につながります。コミュニケーションをとることで従業員同士の関係性が深まれば、帰属意識がうまれ、エンゲージメントも高まるでしょう。

そのためには、社内のコミュニケーションを活性化させ、従業員同士の関係性をより深められるような取り組みを行なうのがおすすめです。具体的には、定期的なランチミーティングなどイベントの開催、社内SNSの活用、サンクスカードの導入などが効果的です。

ワークライフバランスを考慮する

従業員が心身を健康に保ちながら仕事に取り組めるよう、企業側が積極的に働きやすい環境を整えれば、自然とエンゲージメントは向上します。

「長時間労働が常態化している」「希望するタイミングで休みが取れない」といった労働環境では、当然のことながら、企業に対する愛着や思い入れは薄れてしまいます。

ワークライフバランスを推進する取り組みとして、ノー残業デーやフレックスタイム制の導入、有給休暇の取得促進などを企業側が提案するとよいでしょう。

従業員のエンゲージメントを高めるなら、産業医の選任を検討したい

長時間労働による疲労やストレスは、従業員エンゲージメントを低下させる要因になります。自社のエンゲージメントを高めたいなら、働きやすい環境づくりのために、メンタルヘルス対策を強化する必要があるでしょう。具体的には、法令で定められているストレスチェックや、産業医との面談実施が有効な対策です。

リモート産業保健では、産業医の選任やストレスチェックの実施サポート、産業保健スタッフとの面談などにより、貴社のメンタルヘルス対策推進をお手伝いいたします。

ご興味のある人事担当者の方は、ぜひ下記資料をご覧ください。

まとめ

エンゲージメントとは、「企業と従業員の関係性」や「企業と顧客の関係性」の強さを表す概念です。

特に、従業員エンゲージメントを高めることは、働きがいにつながり、業務生産性の向上や離職率の低下といった効果をもたらします。企業業績や売上にも影響をおよぼすため、エンゲージメントを向上させることは、経営の観点からも非常に重要といえるでしょう。

今回ご紹介した取り組みのほか、「従業員の健康に投資する」ことも、エンゲージメントを向上させるうえで効果的な方法です。

リモート産業保健では、貴社の健康経営を支援するのに役立つ、さまざまなサービスをご用意しております。

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